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力強く楽しく生きる道は、PLGPPの戦略構想とディシジョンマネジメントで！：｢パッション｣をもって｢好きと得意｣と｢喜ばせ・喜ぶ｣ことを極める

カテゴリー: エッセイ・論説 2011 年 10 月 21 日 コメント(0)

最近の日経ビジネスに「特集ニッポンの○○○○○100」という連載特集が載っていて刺激を受けたことと、そのほかの最近見聞きしたことから、「日本の個人と企業が力強く楽しく生きる道」について考えてみようと思い立ちました。最近の私のブログの延長で、極論的に仮説ベースの結論をいきなり語ってみようと思います。

①「パッション（Passion）」をもつこと。。。まずは、この心の底から湧きあがる熱意なしに、力強く生きることも楽しく生きることもできないからです。今の時代の企業リーダーに求められるパッションの強さは、三菱ケミカルホールディングスの小林社長の言葉を借りれば「100m走の連続」をやりきるレベルの力強さなのだろうと思います。企業リーダーの役割を担う人達にはこれだけの覚悟と（心身ともの）体力が求められるのです。

もちろん誰しも生身の人間ですから、力が湧きあがってこないことも時にはあるでしょう。そういう時には、少しの間だけ休んで気力・体力の回復を待つか、パッションあふれる仲間と触れあったり助け合うことで元気をもらうことです。

②「好きと得意（Love＆Good at）」にフォーカスすること。。。基本的に、個人として、また個別企業としての「好きと得意」で良いのであって、日本国として云々、と考える必要はないと思います。【どちらかというと日本人や日本企業には、こういう「好きと得意」がありそう】ということについては次回のブログで私の仮説を述べようと思いますが、そういった一般的傾向にとらわれることなく、個人・個別企業で決めるべきものだと思います。

また、「好きと得意」をもっと端的に言うと、「負けて悔しいこと」です。激しい競争の場では、単なる「好きと得意」ではきれいごとすぎて、「負けたままでは居ても立っても居られない。このままでは生きて行く甲斐がない！」と思い詰められるくらいの強さがないと不十分なのです。逆に言うと、フォーカスすべき「好きと得意」を見つけるには、相対的に「負けても悔しくないこと」を見つけてそれを切り捨てる、ということになります。

ちなみに「なぜ日本にはGoogleやfacebookやiPod/iPhone/iPadが出てこないのか？スティーブ・ジョブズのような天才が現れないのか？！」などと、「日本はダメだ」産業の人達がよく言っていますが、日本人や日本企業のなかで、グーグルやfacebookやiPhoneやiPadを自分や自社が作りだせなかったからといって「地団太踏むほど悔しい」人や企業が一体どれだけいるでしょうか？　もしいたら、そういう人や企業こそ、頑張ってその種のもっとすごいものを生み出す努力をすべきです。しかし大半のそうでない人や企業は、自分が「負けて本当に悔しい『好きと得意』」にだけフォーカスすればよいのです。

そして素直に「スティーブジョブズはすごいね！」と賞賛していれば良いのです。。。と同時に心の中で「でも自分は、この分野では誰にも負けないからね！」と自負していればよいのです。

③「喜ばせ・喜ぶ(Please the customer & Please ourselves)」こと。。。生きていくには、「好きと得意」にもとづいて自分や自社が作った製品やサービスを提供して、それを喜んで受け入れてくれる顧客がいなければなりません。そして喜んでくれる顧客の支払ってくれるお金や報酬、あるいは笑顔があってこそ、楽しく生きていくことができます。

 

以上のPLGPPで作り上げた戦略構想の具体化に当たっては、（我田引水かもしれませんが）ディシジョンマネジメントの活用が必要です。というのは、ワクワクする戦略構想には、夢とともに幻想の部分が必然的に含まれており、これを無防備にそのまま実行しようとすると往々にしてリスクに足をとられてしまうからです。

また戦略構想というものは多分に定性的なので、「好きと得意」にもとづく製品やサービスを実現するためのコストと、「喜ばせる」相手の顧客が喜んで払ってくれる報酬金額（=個別の顧客が喜んで支払う金額ｘそういった顧客の数）が、残念ながら見合わず、事業としての採算が取れない可能性もあります。

そうしたギャップを埋めるのが、ディシジョンマネジメントのフレーミング/複数の戦略テーマの設定/定量的リスクリターン分析に基づく実現解の創出/関係者全体が納得した意思決定と実行への取り組み、という一連の作業なのです。

それと、（先ほども少し触れたのですが）もう一つ付け加えておかねばならないのは、（少なくとも日本のような、ある程度成熟した国においては）「PLGPPは、個人と個別企業が取り組むことであって、国や政府が個別具体的にどうこう指図すべきことではない」ということです。

そうした指図をするほど今や官僚も政治家も、（かつての高度成長期のようにスーパーマン的に）賢くは無いのであって、国や政府は、個人や個別企業がこうした取り組みをすることの邪魔をせず、また余計な手助けをして税金を無駄遣いすることなく、せいぜい諸外国の個人や企業との競争条件が不利にならないように事業環境・社会環境を整えることに力を使うべきだと思います。。。「ではいったい国や政府に何を期待すべきか」については、稿をあらためてまた「極論仮説」を述べたいと考えています。

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